地球環境の最近のブログ記事

　事故は収斂にほど遠い状況にあるように思える。高レベル放射能の排出、原子炉の爆発の可能性はなくなっていない。緊張が続く毎日のため、東電は先のことなど考える余裕がないのだろう。納得のできる収斂シナリオは発表されていない。セシウム除去システムがうまく稼働したとしても、また冷却システムがうまく作動したとしても、いったい何時まで冷却するつもりなのか？残っている燃料は膨大らしいから、この先１００年くらい冷却をし続けるのだろうか？それは現実的ではない。
　京都大学の原子力関連の教授がテレビで話していた通り、結局はチェルノブイリと同じようにコンクリートの石棺を作って、１００年くらい？放置するしかないのかもしれない。その際、原子炉の周りに石棺を作るための鉄骨からなる枠組みを作らねばならない。高レベルの放射線が飛び交う中で誰がその作業をやるのか？
　高齢の作業員を動員して決死隊を構成してやるしかないなどと言っているが、そんな残酷なことが許されるのか？やはり技術立国の日本らしく、遠隔操縦で組み立ててゆく建設機械を開発しなければならない。宇宙では米国がロボットを使って構造物を組み立てる研究を続けている。それが参考になるのではないか？
　日本には高さ６００ｍ以上のスカイツリーを作れる技術がある。建築技術者、ロボット技術者の出番である。日本の技術力をもってすれば必ずできると思う。国民も応援するだろう。

　津波による東関東の破壊とそこに住む人々に対する未曾有の破壊に対して、ただ呆然とするのみである。自然の力の前に人間の力が如何に小さいか、改めて思い知る。福島第一原子力発電所の中で必死に戦っている約５０人の関係者に対して天の加護を祈る。われわれ日本国民は日本を離れるわけには行かない。できる限りのことをして被害を最小限にとどめ、美しい日本を復活させたい。

　本日午後２時４６分に、三陸沖でＭ８．８の巨大地震が発生し、東北地方の太平洋沿岸の町々を壊滅させているようだ。まだ、被害の全体像は見えていないが想像を絶する被害が出そうだ。天を恐れない日本の政治家が、天を、国民を、軽く見て無責任な権力闘争を繰り広げているうちに日本を未曾有の自然災害が襲った。政治家は目を覚ますだろうか？無理か！？
　このような自然災害だけでなく、現在の緊張したグローバル世界では、どのような巨大人災が突然日本を襲うかもしれない。戦争、食糧危機、エネルギー危機、経済恐慌などなど。政治家はどうしようもないから、官僚の皆さんにしっかり危機管理をお願いするしかない。

　「新しい時代の流れは突然作られる」。そんな思いを強くした記事が朝日新聞（２０１０年１２月１４日）に載った。世界的に、特に米国で藻から石油を作る大型プロジェクトが立ち上がっていることは知っていたが、今回、筑波大が発見した藻は今までの１０倍以上、１ヘクタール当たり年間１万トンの生産能力がある。トウモロコシなどからバイオ燃料を作る場合に比べれば、効率は実に８４００倍（注１）にもなる。これはもう革命的だ。
　注１：ヘクタール辺り油の年間収量はトウモロコシは０．２トン、ボトリオコッカス藻は４７～１４０トン、今回発表のオーランチオキトリウム藻はボトリオコッカス藻の１０から１２倍だから最大５６４～１６８０トン。

　東京都の面積の１０分の１の面積があれば、日本の１年分の石油輸入量を生産できるそうだ。ガソリンの値段が５０円程度になるそうだ。
　太陽電池でもその程度の面積があれば、同レベルのエネルギーを発生できると思うが、エネルギの蓄積や搬送がやりやすい点で勝っている。これはすごいことではないか！危険な原子力発電所を作らずに済むし、電気自動車へ転換が少し遅れるかもしれない。　国際特許取得の手続き中との事だが、もっと効率のよい藻がどこかの国で今後発見される可能性もある。予断は許されない。国家戦略を立てて研究開発や生産の推進をすべきだろう。
　石油や天然ガスなどを輸入（２００４年でＧＤＰの２．２％）しなくてもよくなれば、日本の財政赤字の解消にも役立つ（年約１０兆円？）だろう。日本の将来に少し希望が出てきた。

　民放ＢＳテレビで放送していた西ドイツの省エネルギ対策を観た。ドイツの徹底してやる国民性が良く現れていた。特に省エネルギ住宅については感心した。
　壁厚３０ｃｍ、３重窓ガラスなどで、断熱・機密性を徹底し、厳寒の冬でもまったく暖房はしていず、人間の体温だけで部屋が暑くなりすぎるくらいとのことであった。一方、日本の次世代省エネ基準による省エネ住宅はまだまだ不完全である。
　たとえば日本の次世代省エネルギ住宅（４７．５坪、１５７ｍ２、名古屋地区）では、集中冷暖房代（低電圧料金）と空気入れ替え代（機密構造のために必要）に平均月約１万円の電気代が必要である。全館空調で快適性は高まるが、エネルギ使用量は各部屋個別冷暖房の旧来の住宅とあまり変わらず、省エネルギー効果は少ない。　エネルギー使用量を減らすには次世代省エネ基準では不十分であり、断熱材の厚さを更に２倍以上にし窓ガラスを３重にするなどが必要だ。
　　もちろん、日本は土地が狭く、住宅使用年限も短いことを考えると、住宅に多くのお金をつぎ込むことは難しいという事情はあるが研究開発を進めて解決すべきである。寒冷なドイツとは異なり夏には高温多湿となる東南アジア特有の気候に対応できれば、住宅は東南アジアへの輸出商品となりうる。

　補足：　壁や窓ガラスの断熱性能不足以外に問題点もある。たとえばガラスやドアなどの機密性能が低い。ドアのフランジの剛性不足、シールゴムのシール性能不足、引き戸のレールのシール性能不足など。空気入れ替え時の熱交換性能が６０％程度で熱損失が多い。住宅業界は自動車業界の部品技術を参考にすべきである。

　愛英黒石幼稚園の西から北西辺りにある緑の山や谷（土原１）で大規模な宅地造成が、開始されている。最近、急に始まったようだ。回りが宅地された後も４０年～５０年も緑の山が残されていた場所であるが、ついに緑の大規模な伐採が始まった。地図で見ると、現在緑の山であっても緑色に塗られていない、いわゆる緑地帯の指定になっていない私有地である。

　緑地帯指定がなければ緑を伐採して自由に宅地化できるということに、疑問を感じる。緑は住民の健康をまもるかけがいのない自然環境である。多様な植生や野鳥の存在は、住民が健康に生活できる環境のバロメータである。今後、これらが失われてゆく危惧を感じる。
　ナショナルトラストという仕組みがあり、市民の寄付を募って、土地を買い取り、都会に緑を残すということが可能性としてはあるが、名古屋市では盛り上がっていない。筆者を含め名古屋市民の熱意が不足している。
　　ＣＯＰ１０（生物多様性条約第１０回締約国会議）が来年名古屋で開かれるというのに、地元の名古屋市内で生物多様性を支える森の大規模伐採が活性化されているのは恥ずかしいことだ。近くのオアシスの森では森を分断する道路が作られつつある。平針の里山の開発も同様だ。オアシスの森や平針の里山では反対運動があるが、土原の森ではそれは聞かない。
　相生山緑地やオアシスの森も私有地が多いと聞く。ナショナルトラストのような運動を立ち上げないと、将来どうなるか分からないのではないか？開発が始まってしまってからではもう遅い。

　今日、自宅の外気清浄用フィルタの掃除をした。最近の住宅は家の気密度が高いので、２時間程度で屋内の空気をすべて外気と入れ替える２４時間換気システムの設置が法律で義務付けられている。外気から空気を取り入れる時、外気清浄用フィルタで外気の汚れをある程度取り除く。取扱説明書によれば、「虫や、花粉やカビの胞子などを取り除く」となっている。１ヶ月に一回ほどフィルタ（細い繊維を絡ませた厚さ１ｃｍ、幅２０ｃｍ、長さ３０ｃｍほどのスポンジ状のもの）を掃除するように指示されている。我が家の場合、約１．５ヶ月でフィルタの目詰まりを示すインジケータがつく。フィルタの掃除の際に毎回驚くのは、このフィルタが汚れで真っ黒になっていることである。

　取扱説明書では虫や、花粉やカビの胞子などを取り除くとなっているが、我が家の場合、目に付くのはほとんどが真っ黒な汚れである。これは明らかに虫や、花粉やカビの胞子などではなく、人為的な空気の汚れである。それは、たとえば家庭の石油暖房機の排気、火力発電所や工場からの排気、道路交通由来の塵埃（ディーゼル自動車などの排気ガス、タイヤの磨耗塵、アスファルト道路の磨耗塵など）と予想される。
　その黒さは相当なもので、土ぼこりなどではなく煤のように真っ黒な塵埃である。中性洗剤を使ってフィルタを洗うと、水は真っ黒になる。数回、水を替えて洗わないと水の黒さが取れない。我が家は住宅地帯にあり、近くには工場はないが自宅の南と東のそれぞれ約１００ｍに交通量の多い道路がある。

　これでは清浄な外気を取り入れているのではなく、黒い塵埃に汚された空気を取り入れていると言った方が正しい。もちろん、屋内の空気は人が呼吸で排出するＣｏ２や壁や家具などが揮発する有機溶剤ガスなどで汚されるので、これを外に捨て酸素リッチな外気を取り入れる効果は納得はしている。
　ここで指摘したいのは外気の汚さである。フィルタがこんなに真っ黒になるのを見ると、都市の空気は健康上、相当な害毒を人に及ぼしているのではないかと言うことだ。ガソリンやディーゼル自動車の排気規制で都市の空気はきれいになったと思っていたが、実態はまだまだ汚れていることがわかる。

　子供の喘息患者が増えているし、最近は肺がんが他のガンを抜いて発症ガンのトップになったことなどを考えると、タバコの害以外にも、このような空気の汚れと関係があると考えるのが普通であろう。国は都市の空気の清浄化にもっと真剣に取り組まないといけないのではないか？
　空気清浄機のメーカも、この黒い汚れを「虫や、花粉やカビの胞子」などときれいごとで言うのではなく、実態を把握した上で黒い塵埃の清浄化の方法を再検討して欲しい（注１参照）。

　注１：　屋内循環空気用の清浄用フィルタ（網目状のもの）につく塵は、黒くはなく、白っぽい塵であるので、外気清浄用フィルタはある程度黒い塵埃の除去には成功しているが、黒い塵埃がどの程度残留しているかはわからない。

　名古屋市天白区に残っている緑の山が、次々と宅地になっていっている。私有地の山々からは遠からず緑は消えてゆくだろう。今ではまだ見られる野鳥も次第にその姿を消してゆくだろう。野鳥が姿を消すということは将来は人間にも住みにくい環境に変化してゆくということだ。
　ここは政治の力で緑の消失にストップをかけなければならない。名古屋市に残る広大な緑地である相生山緑地にそれを分断する貫通道路が名古屋市土木局によって作られようとしている。ここにいたってもまだ、人間は緑の本当の大切さをわかっていない。分断してしまえば、森の乾燥化が進み森の豊かさはどんどん減少してゆくことは明らかである。（写真は宅地化や道路などで侵食されつつある相生山緑地とオアシスの森）

　新任の河村たかし市長は、貫通道路の建設に反対の市民運動に鑑みて、８０％程度建設の進んだ工事をあえて停止させている。英断である。市民は市長をバックアップして工事を完全中止にして森の豊かさを保存させなければならない。森を疲弊させることではなく、森をいっそう豊かにする方向に資金を投入することが、名古屋市の未来を豊かにすることにつながる。
　今、一番問題なっているのは、朝の通勤時間帯に野並交差点で発生する渋滞である。野並駅から地下鉄に乗り換える人たちが利用する市バスを時間通り運行させるために、一車線をバス専用レーンにしていることがますます渋滞をひどくしている。この交差点は東西方向だけでなく南北方向も交通量が多いので、いっそう渋滞が発生しやすい。バス専用レーンをやめれば渋滞は減少すると思われる。桜通線を野並駅から徳重まで延長する工事が進行しているので、延長線上の新駅にバスから地下鉄への乗り換え駅を振り替える事が解決になるのではないか？
　また、交通渋滞は時代の変化から予測すれば減少傾向にある。人口の減少、小型車の比率の増大、地下鉄の延長によるマイカーから地下鉄への乗り換えなどで交通量は今後減ってゆく。また、交通量の状況を看てリアルタイムに車線の本数の切り替えをするインテリジェント道路なども可能性がある。知恵の無さのために市民の貴重な財産である緑の森を傷つけてしまっては名古屋市民の恥辱ではないか？すでに投資した８０％分の建設費など緑を失うことに比較したら安いものである。

　今、人類にとって一番重要度の高い技術目標は、人類の生存に必要十分な太陽光と大気温度を維持することである。これに失敗すると人類は破滅に近い打撃を得ることになるだろう。
　最近の研究では、人類が今まで排出したＣｏ２（１０００年間は滞留し続ける）だけで大気温度は今後数度上昇することは避けらないらしい。放っておけば後数年で北極の氷山は夏には消滅するし、グリーンランドの氷河も数十年以内に溶け去ってしまうだろう。数メートルの海面上昇や旱魃による砂漠化、暴風雨による大洪水などが今後どんどん地球を襲ってくることを覚悟しなければいけない。
　再生可能なエネルギー（太陽エネルギー）のみで人類の必要エネルギーをまかなえるように政治の世界も巻き込んで人類は動き出したが、それだけでは（それだけも実現できそうにもないが）とてもだめだということがわかってきた、
　むしろ積極的に大気に太陽光反射層を作って地球を冷やすことを考えないといけないレベルらしい（Newsweek 日本語版2009.7.15）。過去のピナツボ火山の大噴火で地球が一時的に寒冷化した経験から人為的に火山ガスの主成分であるＳｏ２を大気中に散布することで地球の温暖化を止めるというわけである。これは意外に少ない予算で副作用も少なくできる可能性があるという。
　人類はすでに地球をそこまで追い詰めているのだという認識を持って行動することが２１世紀には必要になる。今、日本人も含めて人間はトンチンカンなことをやっているのかもしれない。

　金融危機のために自動車や家電機器が海外、特にアメリカで売れなくなり、輸出主導型メーカが２００８年度３月期の決算で軒並み赤字を計上することになりそうだ。

　エネルギーを使わない方向へシフトしている。
　しかし、エネルギをたくさん使ったほうが快適な生活を送れる。
　多エネルギ消費でも環境を悪化させない方向の研究をするべき。

　ＩＰＣＣは人間活動が地球温暖化に影響していると認め、２００７年Ｇ８サミットではＧ８参加政府が２０５０年までに温暖化ガス半減させることに協力してゆくことになった。しかし、ニューズウィーク日本語版５．２３号で特集しているように、”温暖化は悪いことばかりではない、例えば恵みの雨が増える地域もある”などという情報が早くも報道されている。このように、温暖化の停止はＧ８が期待しているようには進みそうもない。そうなると、今後１０－２０年程度のスパンでは灼熱の夏を覚悟しなくてはならないだろう。われわれ個人でできる緊急避難の方策は何か？お金はかかるが、断熱住宅に住むこともその一つであろう。今後注目されることになるかもしれない。断熱住宅は本来冬の寒さを防ぐのが目的であったが、今後は寒さばかりでなく、暑さからの避難のために使われるのではないか？多数台のエヤコンをフル回転で運転し、その結果Ｃｏ２の発生をさらに増やしてしまうやり方から、１台程度のエヤコンで家中が涼しくできるような断熱住宅に変えてゆかねばならないだろう。現在でも性能の良い断熱住宅が販売されているが、大変に高価である。ハウスメーカには是非に低価格化の研究をお願いしたいと思う。

　現在、中国での砂漠化現象は相当深刻らしい。中国だけでなく、世界的に砂漠化が進んでいると聞く。温暖化が原因なのか？
　温暖化を止めるために、化石エネルギの利用を減らしてＣｏ２を減らすのは当然の方向だが、他の方法も併用すべきではないのか？つまり、大気中のＣｏ２を固定してくれる植物の量を増やすことはできないものだろうか？例えば、砂漠に海水を導入して湖を作るなどは非現実的であろうか？海水は蒸発して雲を作り、雨を降らし、砂漠を緑の台地に変えてくれるのではないか？
　日本の誇る地球シミュレータを使って仮想実験してみてはどうだろうか？地球シミュレータの精度は相当高そうだから、効果のあるケースがいくつか見つかるかもしれない。温暖化は地球規模の気候変動を人類が作ってしまった結果だから、逆に地球スケールで緑を増やすことを人が計画するのは別にとっぴな発想ではないのではないか？専門家はすでに色々とシミュレーションしているに違いないが、温暖化による危機が明らかになった現在、地球改造も現実味を帯びてきたといえよう。

　２００７年５月当初に発表されたＩＰＣＣ（国連の気候変動に関する政府間パネル）の第４次評価報告書で、地球の温暖化の原因は化石燃料の利用に基づく大気中への炭酸ガスの蓄積が原因だという結論を出した。

　科学者からの国民への緊急メッセージによれば、人類が化石燃料の消費によって毎年排出する二酸化炭素の量は約70億炭素トンであり、一方、自然界が１年間に吸収できる二酸化炭素の量には限りがあり、人為的な排出量のうち約30億炭素トンにとどまると推定されている。気候を安定化させ、悪影響の拡大を防ぐには、人類全体が排出する温室効果ガスの量と吸収量をバランスさせる必要がある。つまり、現状の排出量の５０％以上を削減しなければ、温暖化は続くことになる。

　これは大変なことである。エネルギ利用の効率化などではとても追いつかないだろう。化石燃料のエネルギ利用を現状の１/２に削減すれば良いことになるが、それを原子力発電所の建設で補うのか、再生可能なエネルギの利用で補うのか？抜本的な計画と実行が待ったなしで求められていることを認識しなければならない。
　車はすべてハイブリッドエンジンにするとか、家庭のエネルギの１/２は太陽光発電でまかなうこととかいうように、現状では非常識と思われるような政策を直ちに実行開始しなければならない。それがやれないようならば、ＣＯ２の５０％削減などはとても実現できないだろう。
　ＥＵは自然エネルギ利用に熱心なことで知られているが、オランダはすでに国内総エネルギの２０％を風力発電でまかなっているそうだ。さらに３０％を目指しているそうだ。自然エネルギの利用も捨てたものではない。

　５月２５日のクローズアップ現代にレスター・ブラウン博士が出演し、ＩＰＣＣなどの報告書が出たことに言及し、ソビエト連邦が一夜にして崩壊したように、化石燃料で成り立っている現代社会の崩壊（パラダイムシフト）は予想外に早く（一夜にして？）起こるだろうと期待していたのが印象的であった。

　地球の温暖化と大気中のＣｏ２濃度の増大が相関関係にあることにはデータで裏付けられている。しかし地球温暖化の原因が人類が放出しているＣｏ２だとする説には異説（少数派）もあるようだ。地球の温暖化は太陽の黒点の活動の活性化などが原因であって、人類が放出するＣｏ２が原因ではないとする説である。気温上昇の結果、海洋や地面からＣｏ２が放出されて大気中のＣｏ２の濃度が増大していると主張する。原因と結果が入れ替わっている。
　これが正しいとすると、莫大な設備投資をして石炭火力発電所が発生するＣｏ２を固定し埋設するというような作業がまったく無意味になってしまう。また京都議定書が国際的に義務化しようとしているＣｏ２の発生量の削減という政策自体も無意味になってしまう。
　科学者たちの大部分は温暖化は人類の放出するＣｏ２ガスが原因だといっているようだが、反対者たちは納得していない。人類が放出するＣｏ２が地球温暖化の元凶であると主張するのは、１）原子力発電の推進者たちであったり、２）アジア地域の物づくりパワーに遅れてしまって危機感を持つＥＵの為政者だったりするのだという利権要因説などもあるようだ。
　どれが真実であるかは良くわからないところもあるが、固定観念にとらわれるのではなく一刻も早い真実の究明が期待される。

　ゴア元米国副大統領が展開している地球温暖化防止運動のための映画を観た。今までテレビや新聞で報道されている実態をデータを基に講義するというもので、内容的には新しさは無いが、これだけの事実を前にして何故、人類は危険を回避する行動をとらないのか？というゴア氏が感じるもどかしさが伝わってくる。
　ゴア氏はわれわれ個人も含めていろいろな省エネルギーの実行やエコエネルギー（太陽光発電など）の生産を呼びかけている。これらは当然やるべきだが、このようなレベルでは間に合わないのではないかと感じる。人々は高度エネルギ消費社会の快適性をなかなか手放さないだろう。省エネではなくて、エネルギを豊かに使えるが、温暖化にはならないような路を探る必要がある。
　既にいろいろ考えられている。発生するＣｏ２（電力業界、セメント業界、鉄鋼業界、製造業界などすべて）を吸収・固定して海底に沈めるとか、地中に埋めるとか、・・・現状では一番現実的で効果のある方法かもしれない。これは短期の効果を求めるために早急にやるべきことだろう。中長期的には別の方法、具体的には水素社会への転換を早く開始すべきではないのか（注１）。それを今までの計画よりもっと急いで、かつ強力にやる必要がある。定常的な電力消費は原子力発電で、変動電力消費への対応やその他のエネルギ消費は貯蔵可能な水素エネルギでというようになるのではないか。原子力の力を借りれば水素の大量生産も可能らしい。原子力利用の安全性については人類の英知を結集して高めるしかない。（注２）

注１：最近は水素エネルギー利用社会への熱意は技術の困難さの高さのために減退しているらしい。しかし、あまり理想を言い過ぎているのではないか？たとえば燃料電池車が直ぐには実用にならないのなら、技術が比較的容易な水素とガソリン両用のハイブリッド車でスタートするのも良い。

注２：（追記）長期的には再生可能な自然エネルギ利用が中心になるべきであろう。原子力はそれまでの繋ぎと考えた方がよいと思われる。

　エイズ、エボラ出血熱、ＳＡＲＳ、ノロウイルス、新型鳥インフルエンザ、・・・と最近は人類の生存を脅かすような脅威のウイルスが地球規模のスケールで次々と姿を現して来ている。自然破壊、地球の温暖化、・・・など、人間自身が地球生命圏を破壊するような生物になっているため、地球生命圏が自らを維持するために人類に攻撃を仕掛けてきているとも解釈される。
　実際には人里から深く離れた密林の奥などで、野生動物の中で長期間、安定、かつ無害に生息していたウイルスが、人が密林を開発して動物と接触したり、それらの動物を食べたりすることで、人間の体内などに入り、新しく人間に毒性を持つウイルスに変化したと推察されている。
　これは地球生命圏が自らを破壊者から守る自衛行為、自律調整行為と考えられると思う。人類が地球生命圏の破壊者の姿を変えない限り、さらに強力なウイルスが次々と人類を襲ってくるに違いない。人類はグローバル化の進展に伴い、地球を食い荒らすスピードを速めているが、一刻も早く方向転換をはからないと人類は生き延びれないのではないか？

　　最近、世界的に鶏が高病原性鳥インフルエンザ５ＨＮ１で数１００羽規模で大量死する事態が増えている。日本でも今年の１月になってから既に宮崎県の２箇所で発生している。２００３年後半に鶏で発症が発見されてから最近に至るまで、韓国、中国、その他東南アジアで発生頻度が密になってきている。突然にある鶏舎内で集中して感染が起こる。（消毒により、他の鶏舎への伝染は今のところ防げているようだ）
　鳥インフルエンザは主として飛沫感染だが空気感染でも伝染し、１羽でも感染するとその鶏舎内にいる鳥の多くが数日間で死亡してしまう強毒性のウイルスである。
　鴨などの渡り鳥がウイルスを運んでいる（鴨自身は罹患しない）と推測されている。
　罹患する相手の種類も２００３年に発見されて以来次第に増えているようだ。人間以外には例えば、野鳥類（タカ、スズメ）、猫、豚、・・・。
　これはウイルスが短時間に、刻々とその形態を変えているためらしい。現状では人への感染は鶏から人へであるが、恐れられているのは人間から人間に感染するウイルスに変化することだ。現実に人に感染しやすいように変化している形跡がある。
　そうなると、鶏舎の中の鶏のように、例えばビルや電車のような密閉空間で一人の感染者の出すウイルスが次々と伝染し、死者が膨大になることが恐れられている。これをパンデミック・フルー（世界的に大流行するインフルエンザ）という。
　かって１９２０年代に猛威をふるって世界中で数千万人が死んだスペイン風邪のウイルス（弱毒性）よりも毒性の高いウイルス（強毒性）なので、億単位の死者が出ることが予想されている（注１）。厚生省の試算では、日本では６４万人の死者が予想されている。毎年流行しているインフルエンザでは日本で１０００万人が感染し、１から３万人が死亡しているので、約２０倍もの死者が出ることになる（国立感染症研究所の岡田春江氏（「パンデミック・フルー」講談社出版を参考にした）。

注１：高病原性鳥インフルエンザＨ５Ｎ１が人に感染した場合の死亡率は５０％弱だが、新型になると死亡率が大幅に下がると予想されている（２００８年１月２３日朝日新聞朝刊）（注２）。スペイン風邪の死亡率は２％だった（通常のインフルエンザは０．１％以下）。しかし、新型はスペイン風邪より強毒なので、死亡率は２％よりもっと高くなる可能性もある（岡田春江氏）。

注２：死亡率は下がらないとする説もある。要するによく解っていない。

　岡田春江氏によれば、パンデミックフルーはもはや時間の問題で、必ず発生するから個人としても早く準備をするべきと言っている。人から人への感染が活性した時には、個人で出来る対策としては、

　１）感染防止のため外出を控える（約２週間？）。
　２）外出しなくても生活できるように最低限の備品を備蓄（２週間分ほど）しておく。
　　　それらは例えば、食料、水（社会インフラが停止する可能性あり）、燃料、薬など。
　３）万一感染しても入院できないことを想定して、自宅療養の準備をしておく（氷枕、消毒薬、解熱剤/アセトアミノフェン、電解質液/ポカリスエットなど）。
　４）外出時には感染しないようにマスク（ウイルス対策用）、ゴーグル（目の粘膜を防御）を着用する。
　５）外出から帰宅時に、手洗い、洗面、うがいを励行。
　６）感染したら家族に伝染しないように患者、家族ともマスクを着用。発熱したら頭と脇の下を冷やし、解熱剤を飲む。バランス良く消化の良い食事をする。下痢したら脱水症状にならないように点滴の代わりに薄めたスポーツ飲料などを飲む。そして、体の中に新型インフルエンザに対する抗体ができて回復してくるのを待つ。

　感染しても幸いに死を免れれば、抗体が体内にできて二度と感染することは無くなる。はたして、生き残れるか？

　追加情報（２００７．０６．２１）：
　先日２００７年６月）の朝日新聞に鳥インフルエンザウイルスが人から人へと伝染するように変異したとしても、パンデミックになるまでに時間があるので、その間にワクチンなどの開発をすることもありうるというような主旨の記事があった。また、仏サノフィパスツールは、ヒト用の新型インフルエンザワクチンの承認を米国で取得したとの別記事もある。接種後にＨ５Ｎ１ウイルスに対する免疫反応を確認したとのことである。パンデミックにならないで済む可能性も出てきたようだ。

　２００６年１２月１３日の朝日新聞によれば、米国国立大気研究センター（ＮＣＡＲ）のチームは２０４０年の夏には北極海の氷が殆ど消えてしまうかもしれないという予測結果を発表した。今後も二酸化炭素などの温暖ガスが現在の割合で大気中に増え続けるとのシナリオに基づき、スーパコンで試算した。試作モデルを過去のデータで試してその正確性を確かめてあるとのことだ。
　中国ではモータリゼーションが爆発し、また、産業発展が原因の電力供給不足を解消するするために過去３年間で日本の発電能力の６割にも達する発電所が建設されている。これはもう止まらない。中国だけではなく、インド、インドネシアなど人口の大きな国々も同様であろう。
　今年生まれた子供が３４歳になったときには北極は氷のない海になっている。その後は南極の氷も溶けて海水面は大幅に上昇する。海に面している世界各国が護岸工事に大幅な投資を迫られる。それもこれから１００年くらいの年月で起こる可能性が高い。

　１０月２９日の朝日新聞の広告（日本原子力文化振興財団）に興味深い見解が掲載されていた。それは原子力発電以外に環境適応型のエネルギーはないと主張するジェームス・ラブロック博士（注１）の警告である。「地球温暖化による耐え難い酷暑の世界が迫っている」と主張している。２０４０年までには２００３年に２万人の死者を出した欧州の耐え難い酷暑の夏が当たり前になり、２０６０年までにはその炎熱の夏が涼しいとすら思えるようになるという。現在の人口密集地帯に住む多くの人類は滅亡し、少数の人類だけが寒冷地にわずかに残った大陸の緑地帯や、島々へ追いやられる。これは誇張のように見えるが、IPCC(気候変動に関する政府間パネル）の報告書に比べ、その表現の仕方が異なるだけだという。
　こんな警告がなされているのに、各国政府のリーダたちは差し迫った危機感を強く持っていないようだ。われわれ大衆も、何の根拠も無く危機はまだまだ先のことだと思っている。今年の日本の秋は夏のように暑い。人々が飲んだり食ったり遊んだりしている背後で人類を破滅させる変化が速度を増している。世界の国々のリーダは人類最高レベルの重要課題として温暖化対策に取り組まねばならない（参考：国際熱核融合実験炉ＩＴＥＲ）。核兵器で人類が滅びるよりも、温暖化で滅びる可能性が高いのかもしれない。

注１：地球を一つの生命体とする「ガイア理論」の提唱者
　　　「ガイア理論」；地球はその気温と化学組成を常に生命に最適な状態に保つという目標を持って活動する、自己調節型の存在であると考える。地球は高温安定状態に向けて急激な気温上昇を起こしつつあると示唆している。

　この一週間に降った大雨で福井・石川・富山、岐阜、長野などで地滑りが発生し、数十名の人命が失われている。フィリピン沖の海水温度が平年に比べて高く、大量に発生した水蒸気がこの地方に異常な大雨をもたらした。このように、今後は通常の防災対策では防げない災害が増えてくるのではないか？想定降雨量を大きくして、それに基づいて河川を補強してもそれ以上の降雨量が襲ってくる。政府は防災方針を変更して、河川が決壊することを許容した街づくりを検討し始めたらしい。このような考え方には納得できるものがある。昨年米国を襲ったカトリーナクラスの熱帯低気圧（ハリケーンや台風など）が日本を襲わないという保証はない。もしそのようなことになれば現状では、東京、大阪、名古屋の大都市の中心部分は水没してしまうそうだ。事態はそこまで来ている。
　異常気象は、平均気温や平均降雨量が変化するという緩やかな現象として捕らえるべきではなく、それらの（平均値からの）変動量が大きく暴れだす現象として捕らえるべきである。いままで経験したことがないような大雪が降ったり、大雨が降ったり、旱魃が続いたり、夏には過去に経験したこともないような熱波が襲ったきたり、逆に、冬には今まで経験したこののないような低温が襲ってきたりする。すでに、世界的にそのような現象が目立ってきている。
　石油獲得の利権競争に奔走するのではなく、循環型のエネルギ開発と普及に全力で取り組まないと、人類は大きなダメージを受ける。そのダメージの金額の大きさに比べれば、循環型のエネルギ開発と普及に必要な金額ははるかに小さいはずである。人類の英知が試されている。

　２００６年５月２９日の日経産業新聞にレスター・ブラウン氏（米アースポリシー研究所所長）の見解が出ていた。

　１）全世界の食料のほとんどをバイオ燃料に転換したとしても自動車に使う燃料の３割程度にしかならない。→エネルギ源としては期待できない。
　２）持続可能な世界を実現するためには現時点でのＣＯ２発生量の７０％前後を削減する必要がある。
　３）風力発電がもっとも有力（注３）。それも個人の家に小型高効率の風力タービンを備えるのがよい。

　米国はガソリンの価格高騰に対処するためにバイオ燃料を増産する政策を打ち出している。日本でも２０３０年までに自動車燃料の１０％をバイオ系でまかなうという計画が環境省の計画にある（注１、注２）。しかし、上記のレスターブラウン氏の見解では、それは実現困難ということなので、多くは期待はできないかも知れない。
　私個人としては、ＣＯ２削減にはレスター・ブラウン氏がいうように、個人が小さいながら自分が使うエネルギの何割かを発電（太陽光、風力、バイオ、水力、・・・）するという方向が一番望ましいのではないかと思う。たとえば太陽光発電は技術も製品も既にあるのだから、個人が導入すれば、数が多いだけに、効果は大きい。

注１：　２００６年５月３１日の日経産業新聞
注２：　現時点ではバイオエタノールを輸入しても石油より価格は高い。国内で調達するめども立っていない。２００６年６月１２日の日経産業新聞
注３：緯度の高いヨーロッパでは太陽光発電が不向きで、風力発電が主力となる
注４：新エネルギーの評価と課題

　燃料電池自動車やハイブリッド自動車の話題に目を奪われている合間に、エタノール自動車が増殖を始めているらしい。自動車のエンジンの将来形はまだまだどうなるか解らないという感を強く持った。
　エタノール自動車はサトウキビなどを原料として作ったエタノールをガソリンの代わりに用いる。ブラジルではエタノール混合燃料（ガソリンに２２％以上のエタノールを混合）の歴史が古く、現在では同国の燃料販売額に占めるエタノールの割合は40％にのぼるらしい。ブラジルではエタノール混合燃料の価格はガソリン燃料の６０％と安い。地球の裏側の出来事なのでなかなか話題になることも少なかったが、最近の石油価格の高騰を背景に注目を浴びるようになっている。　また、バイオ燃料作物は成長過程で大気中の二酸化炭素を吸収するので、バイオ燃料燃焼時の温室効果ガス排出量が相殺されるメリットに注目が集まっている。バイオ燃料はブラジルだけでなく世界的に増産が始まっており、２００４年には世界全体ではガソリン総消費量の約2％に代わるエタノールが生産されたそうだ。ガソリン燃料を使わなくてすむためには、現在の数十倍のバイオ作物を生産せねばならず、そうなるといったいどのくらいの農地が新たに必要になるのか見当もつかない。果たして現実的に可能なのか？
　生産農地の確保のために森林の伐採が広範囲に進んだり、（食料の生産農地がバイオ燃料の生産に転換されるために）食料が減産し食料の価格高騰が発生するなどの可能性がある。
　２１世紀は２０世紀の後進国が先進国にキャッチアップする世紀といわれているので、巨大な人口が巨大なエネルギを使い始める。エネルギーの調達の仕方、使い方も大きく転換せざるを得ず、人類の文明や富の偏在が全地球的な規模でダイナミックに変化する時代に突入してゆくことになる。

　南極の大氷塊が流れ出し、アルプスの氷河が溶け、ヒマラヤの氷河が後退し、シベリヤの永久凍土が溶け出すというように、人類史上かって存在しなかった大変化が目の前で起こっているというのに、人類は石油や石炭を燃やす事を止めないどころかますます増やし続けている。人類の破滅というのはこのようにして訪れるものなのかと不安になる。地球シミュレータが１００年後でも平均気温上昇が１から２度Ｃで人類の破滅が訪れることはないですよなどというものだから皆安心している。シミュレータの結果を過信してはいけない。シミュレータの計算条件に入っていない事象によって計算結果が大きく変わることはしばしばあることなのだ。シミュレータとはその程度のものなのだ。安心してはいけない。

注１：別の情報では「２０００年の全世界のエネルギー需要は、砂漠の総面積の４％８０７km四方の太陽電池パネルで賄える」。

　日本の住宅の物理的な耐用年数、即ち寿命は全国平均で約４０年前後というデータがあり、また住宅への投資や建て替えの周期は２３～３０年程度という研究結果がある。欧米の住宅への投資や建て替えの周期は８０年から１４０年というデータがあり、これと比較すると、日本の場合は極端に短い（参考：日本建築学界　「地球環境問題への建築学会としての取り組みと展望」）。　このために欧米では一度家を作れば子供から孫の代まで住み続けられるのに、日本では一生の間に最低一度は家を建てねばならない。住宅への出費が大きな負担になり、生活の質を高める他の部分への出費ができないという問題点がある。具体的には、スウェーデンでは多くの人がセカンドハウスやヨットを持楽しんでいるのに日本では稀である。
　我が家もまったく同様なことになっている。建築後３３年になるが、１７年目に一部リフォームしたにもかかわらずいろいろな要因で、建て替えを考えなければならない状況になっている。３３年間のいろいろな時点で生活環境の変化に合わせて、リフォームを含めて家に投資をしてきたため、使い勝手の良い家になってはいるが、その後耐震基準が見直され、３３年前の基準では震度５強（東海沖地震で名古屋地域に予想される震度）では補強しなければ倒壊する可能性も出てきた。また断熱特性が悪いので空調費用も多く、冬には寒い脱衣室やトイレでのヒートショックの危険も出てきた。　
　なぜこのようなことになってしまったのか？日本の文明度が低かったことに尽きるのだと思う。３３年前に日本が経済大国になりつつあるときに、国の持ち家政策にそって私を含めて若者が家を作ったが、資金的余裕もなく、高性能住宅に対する工務店の知識も低く、質の低い家を作ることになってしまったのだ。これからは１００年使える家を作り、住宅市場で自宅が高い資産価値を維持できることが目標になる。